パパ活をしているとパパから払ったお金を返せと言われることがあります。
場合によっては無視することもできますが、「被害届を出す！」「裁判を起こす！」と言われると、こちらに落ち度が無くても不安になります。
そこで今回はパパ活で返金を求められた時の対処方法や返済義務について解説します。
実際のところパパ活で受け取ったお金を返す義務はある？
基本的に返す必要はない
パパ活は一般的な商業契約とは異なるため、パパから受け取ったお金を返金する義務は基本的にありません。
通常の商取引では契約を交わしてサービスや商品のやり取りをしますが、パパ活では女性側が提供するサービスや報酬額について厳密な契約書を作成することはなく、口約束が基本です。
相手は返金を要求するために必要な根拠となる契約書がないため、裁判所に訴えるようなことは難しいです。
もし、肉体関係を伴うようなパパ活をしていれば、それこそ返済義務はありません。
民法708条で不法行為による金銭の授受に関しては返済義務が無いと定めています。
お金を返すように主張するのは単純に男性のわがままでしかないので、強引な態度に押されてお金を渡さないように注意しましょう。
パパ活中のお金のやり取りは報酬には該当しない
そもそもパパ活は、建前上は自由恋愛の一種として扱われているため、そこで発生した金銭のやり取りはサービスに対する対価ではありません。
仕事に対する報酬ではなく、あくまで交際している男女間のお金の受け渡しになるので商取引とは全く性質が異なります。
契約を根拠に返金を迫ることはできません。
もしパパが渡したお金が対価であるとしたら、パパは相手の女性に対してどんなサービスを要求したことになるのでしょうか。
有料のデートサービスか、風俗サービスが該当しそうですが、どちらにしても社会に受け入れられるものではありません。
自分の評判に泥を塗るだけなので、そういったサービスの返金を求めて裁判を起こすのは考えにくいです。
売春行為に返金義務は無い
もしパパ活で売春をしていたなら、男性がどんなに返済を求めても応じる必要はありません。
売春は違法行為に該当し、違法行為によって生じた支払いに関しては返金義務が発生しません。
売春行為が無かった場合でも、不貞行為など他の違法行為に該当するなら同様です。
借りたものであれば返す必要がある
パパ活は自由恋愛です。
自由恋愛において受け取ったお金を返す必要があるのは借用書を作成した場合のみです。
借用書は相手からお金を借りる際に作成するものなので、パパ活で作成する可能性はゼロです。
しかし、言葉巧みに誘導されて借用書を書いてしまうこともあるでしょう。
そんな時は残念ですが、お金を返す義務があります。
無視すれば法的措置に訴えられる危険性があります。
パパから実際に返金を求められた人の口コミ・体験談
パパ活で関係を切ろうとした時にそれまで払ったお金を返せって言ってくるパパが稀にいますが、それってキャバクラでキャバ嬢にお金注ぎ込んで、店辞めて会えなくなった時にお金返せって言ってるようなものですよね
— さゆか@パパ活ギャラ飲み (@nikaidou666) July 14, 2022
この前Twitterで昔P活してた人が、十何年経ってお金返せ、貸しただけだみたいな内容で裁判沙汰になってた気がする個人でするってことはそういうリスクもあるよね😞
— にゃぴ 顔の脂肪吸引DT3ヶ月目 (@mmmi_mo) April 12, 2022
p活で思い通りにいかんかったおじさんが金返せとか、別れて今まで使ったお金プレゼント返してとかそんな小さいこと言ってんなよなってホス狂いは何百、何千万かけても担当と納得いかないことで切れるなんてザラにあるから思うのである
— くずほし (@un_sacred_m) March 17, 2022
食事1のpとご飯行ってきたんやけど
ご飯食べ終わってお店出たら
ホテルの前まで連れて行かれたから
約束と違うから帰るって言ったらお金返せって
言われて奪われたんだけど
怖すぎてp活に心折れた
帰りの電車が死ぬほど怖い
手の震え止まらんってば (TT)— えむりん🔰 (@k_w5v) February 17, 2020
定期的に会ってる茶飯pjから
友達が東京でP活していて
返済Pに会ったらしい家賃代とかも払ってくれてたらしいけど、急に💰返せっていわれたらしい
会話であげる感じだったが、LINE上だと、返済するみたい感じになってて弁護士たてるといわれてビビって返済したらしい 大手○P すご
— フム (@abababymax) September 6, 2022
＜口コミをみてのまとめ＞
- パパ活関係を解消する時にお金を返すよう迫られた
- 貸しただけだと言われ裁判を起こされた
- 肉体関係を拒んだら返金を要求された
パパ活女子がパパにお金を返せと迫られるタイミングは、パパ活関係を終わらせる時が圧倒的に多いです。裁判を起こすと脅すのも共通しています。
パパが恫喝するような雰囲気で強く言っているためか、多くの女性が怖い思いをしているようです。
パパにお金を返すよう強く言われた場合の対処方法
何を言われても相手にしない
パパ活で受け取ったお金は基本的に返済義務が無いため、パパに何を言われても相手にしなくて大丈夫です。
大半のケースで「仕事で付き合うのある弁護士に相談する」「裁判を起こす」と脅してきますが、法的措置に訴えてもパパ活していたことが明るみになるだけです。
配偶者がいるパパであれば、妻にパパ活していたことが知られて不貞行為で訴えられる危険性だってあります。
デメリットばかりなので、実際に訴えるケースは滅多にありませんし、訴えられても女性に返金するよう判決が下ることはないでしょう。
参考URL：パパ活でお金を返せと言われた場合の法的な返済義務を弁護士が解説 | 男女トラブル・男女問題弁護士相談ナビ
迷惑行為を受けたら警察に被害届を出す
基本的な対処方法は「相手にしない」で問題ありませんが、中には怒りが収まらずストーカー行為などの嫌がらせをしてくるパパもいます。
お金をかければ興信所にパパ活女子の住所や勤め先を調べてもらうことは可能なので、関係をやめるなら職場や実家にパパ活のことをバラすと脅迫される可能性も否定できません。
パパが脅迫めいたことを口にしたら、迷わず警察に行って被害届を出しましょう。
会社や両親にパパ活していたことを知られますが、放っておくと危険なタイプがいることも事実です。
警察に動いてもらうには証拠があった方がいいので、パパ活関係を終わらせる際はパパとの会話を録音しておきましょう。
弁護士に相談する
適切に対処したいなら弁護士に相談することをおすすめします。
パパがどんな出方をしても有効な対処方法を提案してくれるでしょう。
ただし弁護士選びは慎重に行ってください。
選ぶ際に重視するのはパパ活に関連したトラブルを担当した実績です。
しかし地方ではパパ活に関連した案件を担当するケースは少ないので、その場合は男女交際のもつれで起きた金銭トラブルに関する実績が豊富な弁護士や法律事務所に相談を依頼しましょう。
参考URL：法律相談 | パパ活相手にお金を返せと言われています
パパに本名や住所を把握されている場合は要注意
パパに個人情報を知られている場合は金銭問題以外にもストーカートラブルに気をつけてください。
本来なら不適切な行為をしないタイプのパパでも、住所や本名を知っていると関係を解消されたことで復讐心が湧いてきて不法行為におよぶことがあります。
お金に余裕があれば念のため住む場所を変えるのが賢明です。
もしパパが頻繁に結婚したいと言っていたならストーカーになる可能性が高いので、即座に引っ越しの準備をしたほうがいいでしょう。
念のために1人で行動するのを控えてタクシーを利用し、普段から防犯ブザーを持ち歩くようにしてください。
パパにお金を返せと言われた人がよくする質問
- パパが弁護士に相談すると言ってきたらどうすべき？
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放置でかまいません。弁護士に相談されても、お金を借りた証拠がなければ返金義務は発生しません。
- パパをだましてお金を受け取った場合は返済する義務がありますか？
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詐欺行為で得た金銭は全額相手に返すのが基本です。お金が無い場合は示談になります。返済額の減額や、返済期限を長くしてもらって返済にかかる負担を軽くする必要があるでしょう。いずれにせよ全額返すことになると思ってください。
参考URL：https://keiji.vbest.jp/columns/g_property/3215/ - もらったプレゼントも返さなくていい？
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贈与された物はお金であっても物品でも返す必要はありません。パパがどれだけ強く言っても、プレゼントは贈与に該当するものなので、受け取った時点で女性の所有物になります。「あげたつもりはない」と言ってくる可能性がありますが、裁判をする場合はパパがプレゼントでないことを証明する必要があるため、パパの望み通りになるのは難しいです。
- 本名や住んでいる場所をパパに知られたらどうすべき？
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ストーカー行為を警戒して住所を変えることをおすすめします。安全のために夜間の単独行動は、しばらく控えるようにしましょう。
まとめ：パパにお金を返せと言われても大半のケースは無視して問題ない
パパとの関係を解消する際に「これまで払ったお金を全て返せ」と言われても返金する必要はありません。
返す必要があるのは借用書がある場合と、振込履歴など借りた証拠になる記録が残っているケースのみです。
気をつけたいのは住所や本名をパパに知られている場合で、ストーカー被害に遭う危険性があります。
住所を変えたり、しばらく友達にお世話になるなどして、ほとぼりが冷めるのを待ちましょう。
嫌がらせをうけるようなら警察や弁護士に早い段階で相談することも重要です。
